仮想通貨のデメリットについて徹底解説

仮想通貨は、さまざまな投資商品がある中で今最も人気が高い投資商品の1つです。さまざまなインターネットサイトや雑誌で特集されており、この記事を読んでいる方の中にも仮想通貨に興味がある方は多いのではないでしょうか？

しかし、仮想通貨に投資をする際、メリットについて知るのはもちろん重要ですが、デメリットについてもしっかり確認しておく必要があります。

そこで今回は仮想通貨のデメリットについて解説をします。わかりやすく説明しますのでぜひ参考にしてください。

仮想通貨の主なデメリットは6つ！

仮想通貨にはさまざまなメリットがありますが、当然ですがデメリットもあります。仮想通貨の主なデメリット6つについて説明をします。

わかりやすく説明をしますのでぜひ参考にしてください。

短期間での価格変動が大きい

ビットコインを始めとする、仮想通貨は短期間での価格変動が非常に大きいです。

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1ヵ月で2割から3割ほど下落してしまうことも決して珍しくありません。

長期的に見れば上昇傾向にありますが、短期利益を出せるほど甘い金融商品ではありません。

仮想通貨に投資をするのであれば長期間利用する予定がない余裕資金で必ず行うようにしましょう。

国からの保証は無い

仮想通貨は法定通貨と違い国からの保証は一切ありません。例えば、日本円の場合銀行に預けたお金については、1000万円までは銀行が破綻しても補償をしてくれます。

一方でビットコインを始めとする仮想通貨はこのような保証が一切ありません。もちろんブロックチェーンやマイニングなどで仮想通貨が盗まれる可能性は低いですが、ゼロではありません。

そのような非常事態でも国からの保証がないのは仮想通貨に投資する際のデメリットといえるでしょう。

送金先を間違えてしまうと返ってこない可能性が高い

仮想通貨は、銀行送金に比べて手軽にできるメリットがあります。また手数料も安く、気軽に海外送金も可能です。

ただし、銀行送金と違って送金先を間違えてしまうとお金が戻ってこない可能性が高いです。

もちろん銀行送金の場合でも、お金が戻ってこない可能性はありますが、仮想通貨の場合は銀行送金よりもその可能性がかなり高くなります。

慎重に送金先を確認すれば問題ないですが、人間はミスをする生き物です。送金先を間違えてしまうと返ってこない可能性があるのは仮想通貨の大きなデメリットといえるでしょう。

投資信託や株式投資と違って利益が出ると確定申告の必要がある

投資信託や株式投資の場合、特定口座という口座の利用をすれば、利益が出ても確定申告の必要はありません。なぜなら証券会社などの金融機関が投資家に代わって税金を納付してくれるからです。確定申告は慣れていないとめんどくさいですし、国民健康保険料や翌年以降の住民税が上がってしまうなどのリスクがあります。

しかし、仮想通貨は、現場で利益が出た場合確定申告をしなければなりません。

確定申告をする必要があるのは投資信託や株式投資と比べてデメリットになるといえるのではないでしょうか。

税率が高い

仮想通貨の税率は、雑所得の総合課税です。総合課税の税率についてまとめました。

※住民税は一律10%

株式投資や投資信託の税率は一律20.315%です。一方、仮想通貨の最高税率は、住民税と合わせて55%にもなってしまいます。

税率が高いのも仮想通貨を利用する際の注意点といえるでしょう。ただし、利益が少なければ仮想通貨の税率の方が投資信託などに比べて有利です。

インターネットが使えないと購入できない

仮想通貨は、一般的にインターネットから購入します。証券会社や銀行の窓口で仮想通貨の購入はできません。

つまり、インターネットが使えないと仮想通貨への投資はできないのです。一方株式や投資信託などは証券会社や銀行の窓口でも購入ができます。インターネットが使えないと仮想通貨の購入ができないのがデメリットでしょう。

ただし、今の時代でインターネットが使えないと仮想通貨に限らずかなり生きていくのに不自由なはずです。これを機会にインターネットを使えるようにするのも良いでしょう。

まとめ

今回は、仮想通貨のデメリットについて説明をしました。仮想通貨にはさまざまなメリットがありますが、デメリットにもしっかりと目を向ける必要があります。相対的にデメリットよりもメリットが多いのは確かですが、大きな利益を上げるためにはしっかりとデメリットについても確認しておきましょう。今回の記事を参考に仮想通貨で大きな利益を狙っていただければ幸いです。